2021.05.31

【無料イベント】 海外を見てきた社会起業家4人と考える、サステナブルな社会

トビタテ!留学JAPAN主催の無料イベントを開催します。6月の環境月間に合わせ、4人の海外経験を持つ社会起業家をお呼びし、サステナブルな社会を考えます。

【無料イベント】 海外を見てきた社会起業家4人と考える、サステナブルな社会

6月5日は国連が定めた「世界環境デー」です。また、6月の1ヶ月間は環境月間に定められています。
海外に挑戦する日本の若者を応援する文部科学省トビタテ!留学JAPANでは、環境月間にちなんだイベントを開催します。

社会課題に関心を持つ若者が海外経験に触れる機会として、海外留学や海外でのビジネスを経験した4人の社会起業家をゲストにお呼びし、パネルディスカッションを実施。
今の日本の環境問題の現状について、またサステナブルな社会に関する日本・世界の取り組みについて知り、これから、私たちができる環境問題改善への取り組みを考えます。

お申し込みはこちら
※6月20日 12:00締め切り

伊作 太一 氏

株式会社コークッキング Co-founder and CPO

2015年、慶應義塾大学大学院在学中にコークッキングを起業。チームの創造性と多様性を促進するクリエイティブ・クッキングWSの事業化などを経て、2018年に食品ロス問題に切り込むフードシェアリングアプリ「TABETE」をローンチ。責任のある食の生産と消費を応援したいという想いから、サービスのプロダクトオーナーを中心に幅広く業務を務める。

本業の傍ら、2015年より世界最大規模の食の社会運動スローフードにも参画。規格外野菜を使った食品ロスに関する啓発イベントなどを企画・運営。ユース東京支部の代表経て、2016年から21年まで一般社団法人日本スローフード協会の理事にも選任。世界の青年支部との連携や、食料廃棄問題に関する発信、日本の先住民族のエンパワメントなど現在も幅広く活動している。

植月 友美 氏

Enter the E 株式会社 CEO 社会起業家

2019年、エシカルファッション専門セレクトショップEnter the Eを創業。
18歳からファッション業界に入りグローバルビジネスを学ぶため渡加、渡米。COLLEGE卒業後NYで就労、帰国後大手小売企業でバイイング、商品開発、マーケティング、新規事業など従事。
2009年杜撰すぎる衣類の環境破壊を目の当たりにし、人と地球に迷惑をかけずに洋服を楽しめる社会を人生かけてつくると決意。
2019年ソーシャルビジネスサミット審査員特別賞受賞
2020年 Flauエシカルアワード受賞
2020年 東京ガールズコレクション「サステナステージ」
2020年 KOBEコレクション「サステイナブルファッション」出演
エシカルやサステイナブルファッションに関する講演活動も積極的に行っている。

仲本 千津 氏

RICCI EVERYDAY 代表取締役COO兼Rebeccakello Ltdマネージングディレクター

1984年静岡県生まれ。一橋大学大学院卒業後、邦銀で法人営業を経験。その後国際農業NGOに参画し、ウガンダの首都カンパラに駐在。その時に出会った女性たちと日本に暮らす母と共に、カラフルでプレイフルなアフリカ布を使用したバッグやトラベルグッズを企画・製造・販売する「RICCI EVERYDAY」を創業。2015年に日本法人、2016年に現地法人を設立。2019年には日本初の直営店舗を代官山にオープン。
2016年11月第一回日本アフリカ起業支援イニシアチブ最優秀賞、2017年9月第五回グローバル大賞国際アントレプレナー賞最優秀賞、同年11月日本イノベーター大賞2017特別賞、第六回DBJ女性新ビジネスプランコンペティション事業奨励賞受賞。また2018年1月にCHIVAS VENTURE 2018日本代表に選出。頭の中を巡るテーマは、「紛争を経験した地域が、過去を乗り越え、幸せを生み出し続ける場になるには、どうすればいいか」ということ。

萩生田 愛 氏

AFRIKA ROSE 代表取締役。1981年、東京生まれ。
米国大学卒業後、大手製薬会社勤務を経て、2011年アフリカ・ケニアに渡る。 「援助に慣れきっている現地の姿」を目の当たりにし、援助ではなくビジネスとして 対等な立場で関わりたいという結論に至る。

アフリカの自然や人々や文化の豊かさと 生命力溢れる薔薇に魅了され、2012年「アフリカの花屋」を立ち上げる。
2015年10月、アフリカ薔薇専門店「AFRIKA ROSE」を東京広尾にオープン。
2019年4月、六本木ヒルズ内に「AFRIKA ROSE & FLOWERS」をオープン。

草月流いけばな師範。メディア掲載:フジテレビ「ノンストップ」、TBS「王様のブランチ」、日本テレビ「News Zero」、日経新聞、Harvard Business Review、など。