気候変動に対策を深刻な地球環境の変化と私たちの生活
地球温暖化による異常気象が引き起こす
世界中の干ばつや洪水とその被害の拡大
18世紀後半の産業革命以降、石油や石炭などの化石燃料に依存した経済成長が進み、そこから排出される温室効果ガスによって、世界の平均気温は年々上昇していきました。2014年に発表されたIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の第5次評価報告書は、なにも対策をしなければ、2100年までに4.8℃も上昇する可能性があるシナリオを示すと共に、このまま気温上昇が続くと、自然環境や社会にさまざまな影響が出るリスクがあることも指摘しています。飢餓や貧困に苦しむ人、海面の上昇で住む場所を失う人も今後ますます増えていくといわれています。
「パリ協定」で新たな国際的な枠組みが！
先進国・開発途上国問わず、全世界が協力
2015年12月に国連で2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みとして「パリ協定」が採択され、地球の平均気温上昇を2℃、可能であれば1.5℃に抑えることなどを定めました。歴史上はじめて全ての国が参加する公平な合意です。気候変動への対策は先進国であろうと、開発途上国であろうと世界中の国々が協力して取り組まなければ間に合わない、喫緊の課題なのです。
SDGｓ目標13は、温室効果ガスの排出による地球温暖化が招く世界各地の気候変動やその影響の軽減を、目標7では、温暖化の原因になる燃料の使用を減らし、すべての人の、安価で信頼できる持続可能な近代的エネルギーにアクセス確保を目標にしています。
多田 悠人Yuto Tada
環境省
地球環境局
国際地球温暖化対策
担当参事官室 係長
気候変動への対策として、地球温暖化、オゾン層保護、環境影響評価など多様な取組を通じて、政府全体の環境政策をリードする環境省の職員が、日本の政策の今と未来を語ります。
長谷川 洋さんHiroshi Hasegawa
経済産業省
資源エネルギー庁
長官官房総務課
需給政策室長
兼 調査広報室長
エネルギーの安定供給や省エネルギー・新エネルギー（原子力、太陽光、風力、スマートコミュニティ等）政策を担当する資源エネルギー庁が、内外の現状と未来をお伝えします。
木村 健さんKen Kimura
株式会社ユーグレナ
経営戦略部 部長代理
「Sustainability First」をユーグレナ・フィロソフィーとして掲げ、バイオ燃料を製造・使用する産官学のサポーターを日本中に広げるべく挑戦中。持続可能な未来への道を語ります。
城口 洋平さんYohei Kiguchi
ENECHANGE株式会社
代表取締役CEO / 共同創業者
SMAP ENERGY Ltd. CEO
英国ケンブリッジ生まれのENECHANGE（エネチェンジ）はテクノロジーでエネルギー革命を推進しています。脱炭素化社会の実現に向けて私たちが挑戦している具体的な取り組みについて話します。
太田 義孝さんYoshitaka Ota
ワシントン大学
助教授（海洋人類学、公共政策）
ワシントン大学オーシャンネクサス研究所
所長
海の危機は、地球規模の環境変化だけでなく、海で暮らす人々の暮らしを追い詰めています。気候変動、SDGｓ、社会公正という視点から、未来の海に必要な知見や人材について話します。
渡辺 佑基さんYuuki Watanabe
国立極地研究所
生物圏研究グループ准教授
気候変動に伴う南極の海氷の増減がペンギンに与える影響について、最新の研究成果をお話します。南極の昭和基地からのビデオメッセージもお届けする予定です。
※9/28に募集を締め切りました
※9/28に募集を締め切りました
